習慣化している残業が仕事の前提

残業を前提に計画を立てている

会社の体制が残業前提

長く不況が続いていた時代には、会社のコストに対する意識が敏感で余剰人員を抱えることなく現有人員でその処理能力よりも多い業務をこなしていかなければいけませんでした。その結果、いつも定時に退社することができず、残業して業務をすることが普通となってしまった会社も多いはずです。こういう常に残業をする体制から逃れるためには会社側がその方針の変更をすることが必須です。会社の体制が変わらない限り、社員の残業を常態化して、疲弊してしまいます。

残業が習慣化している

社員が毎日残業を続けていると、それが習慣化してしまい、その残業の時間の範囲内で自分の仕事を計画するようになってしまいます。言うなれば終業時間を勝手に延ばしてしまっているのです。本当に毎日残業をする必要があるのか、その仕事が残業してまでやる必要のある仕事なのか今一度考えてみる必要があります。残業をゼロにするためには、意識の改革と同時に仕事を計画的に要領よくこなしていく技術を身につけることも必要です。
自己啓発を兼ねて以下の書籍を読むことをお勧めします。
残業ゼロ！仕事が３倍速くなるダンドリ仕事術
さらに残業をする場合の届け出等の会社のルールがしっかり守られているか、機能しているのかを会社側が見直す必要もあります。会社側としては残業手当はコスト増に繋がりますし、万が一残業手当を払っていないということになると労務管理上の問題となるからです。

残業手当より新入社員の方が得？

残業をすると残業手当が発生します。会社としては割増となる残業手当が恒常的に発生することは人件費増となりコスト的に好ましくありませんし、社員の健康を考えてもけっして良いことではありません。残業で労働時間が延びた影響は社員の睡眠時間の減少に繋がり、体調不良や翌日の作業効率の低下や仕事のミスを誘因するかもしれないのです。また労務的な視点から会社が、その残業をいわゆるサービス残業と見なし社員に残業手当を払わない等ということがあるとしたら、労基法に違反する問題となります。
いずれにしても社員が恒常的に残業をしている体制にはけっしていいことはありません。むしろ新しい社員を入れて、既存の社員の勤務時間を正常に戻した方がコスト的にも健康面からもいいと考えられます。実際にシミュレーションをして社員増加のコストと残業手当を比較してみることをお勧めします。